独立行政法人　労働者健康安全機構
大阪産業保健総合支援センター

「産業医に役立つ研究報告　職場での腰痛には心理・社会的要因も関与しているー職場における非特異的腰痛の対策ー」

　首都圏の多業種勤労者9,307名を登録し、腰痛に関する多面的アンケートを施行、同意を得られた16事業所5,310人に対し翌1年及び2年後の腰痛状況を調査分析し、腰痛の発生要因、慢性化させる要因は身体的な問題だけでなく、心理・社会的要因も大いに関わっていることを述べています。

腰痛による休職者、離職者を減らすためにお役立てください。