当機構では労働災害の発生状況や行政のニーズを踏まえ、労災補償政策上重要なテーマや新たな政策課題について、時宜に応じた研究に取り組んでおります。「労災疾病等医学研究普及サイト」では、これまで実施してきた研究成果について掲載しています。
今回はその中で令和５年度から新規に開始した「勤労女性の妊娠時の食・生活習慣に関する時間栄養学的研究」についてのご紹介です。
日本では働く女性が年々増加しており、出産前後に就業を継続する割合も年々増加していますが、未だ低いのが現状です。そのため、働きながらの妊娠や出産、産後のスムーズな社会復帰を支援するためには、妊娠前後のケア（妊産婦・子どもの健康）をより充実させることが重要です。
一方、近年の日本の出産に関する統計データでは、出生時の低体重児の割合が増加しており、ここ10年間はその割合が9.5%と高止まりしている状況です。
原因としては、高齢出産者の増加に加えて、多くの若年女性が瘦せていることが考えられ、妊婦が十分な栄養を摂取できていない可能性があります。
本研究では、働きながらの妊娠・分娩、さらに産後のスムーズな社会復帰のために、妊婦や胎児の健康への取組みの改善策について探求することを目的としています。
★詳細な研究内容については、こちらから。
